要注意！海外旅行で日本に持ち込めない物まとめ
海外旅行の楽しみのひとつに、現地でのお土産を買うことがありますよね？ 自分のため、家族や友人へ向けて、珍しい品や現地特有で日本では手に入らない物ならなおさら買って帰りたいでしょう。 ですが、ここで注意です。 海外で普通に売られていても、種類によっては日本への持ち込みが禁止されている物があります。 せっかく“いいお土産を見つけた！”と思って持って帰っても、日本の税関や検疫所でNGが出されてしまうと放棄するしかありません。 もちろん没収された品物の代金は帰ってきませんし、だからといって隠し持つようなことをすると密輸と判断される可能性もあり、バレると大変な事態になります。
そうならないためにも、日本に持ち込めない物は覚えておく必要があるでしょう。
日本に持ち込みが禁止されている物
日本への持ち込みが禁止されている基本的な物を解説します。 どんな理由であれ、これらを持って帰ることは出来ないので注意しましょう。
偽ブランド品・コピー品
特にアジア地域に多い偽ブランド品やコピー品。偽ブランド品などは安いからといってつい買ってしまいそうですが、日本に持って帰ることは出来ません。 たとえ自分は本物だと思って買ったとしても、税関でニセモノと判明すれば没収されます。 ブランド品は正規の販売店で購入するようにしましょう。 また、映画、ドラマなどのDVDやブルーレイ、音楽CDなどのコピー品も同様です。 ちなみに、日本国内で見られるサイトで売られているコピーDVDやCDも違法です。安いからといって手を出さない方がいいといえるでしょう。
薬物
大麻やコカイン、ヘロインなどの麻薬や覚醒剤も当然のことながら持ち込み禁止です。 もし見つかると、没収だけでは済みません。“麻薬取締法違反”で逮捕されます。 注意したいのが、本人が知らずに運び屋にされているパターンです。海外で知らない人から「日本へ荷物を届けて欲しい」と依頼されても受けない方が無難です。
重火器
拳銃などの重火器は、アメリカなど海外では合法でも日本では違法です。当たり前ですが持ち込むことは出来ません。
火薬・爆発物・化学兵器の原料となる物
そもそも飛行機に積むことすら出来ません。当然、日本への持ち込みは禁止です。
エロDVD・雑誌
無修正のエロ雑誌やDVDは欧米では普通に売っていますが、日本では法律で禁止されているので持ち込めません。また児童ポルノの類いも同様です。
ワシントン条約で禁止されている物
絶滅する可能性がある動植物の保護を目的に、輸入や輸出を規制したワシントン条約で定められている物です。 トラやヒョウなどのネコ科動物、ワニやトカゲなどのは虫類の皮を使った毛皮や皮革製品、象牙製品、はく製などが主な対象となります。また漢方薬でも動物由来の成分で作られている物は対象です。これらは、生きている動物でも同様です。 外国では売りたいがために“問題ない”ということもあるかもしれませんが、税関で規制対象物と見なされればアウトです。 特に生きている動物の場合は、自分で費用を負担して送り返したり、正式に輸入許可を得るまでは業者に有料で預ける必要が出てきます。
肉製品・卵など
肉製品では主に「牛・豚・羊・鹿・馬・犬・ウサギ」などで、冷蔵や冷凍された生肉はもちろん、加熱調理済みまでいかなる形態の物でも動物検疫の対象となります。 卵では主に「鶏・うずら・キジ・ダチョウ・七面鳥・アヒル・ガチョウ」などが対象となります。 これは、日本に存在しない寄生虫や病原菌などを国内に持ち込ませないための、検疫上の対策なのです。 ちなみに、お土産に考えがちなビーフジャーキーも禁止です。
これらでも、輸出国政府機関発行の検査証明書があれば持ち込める物もありますが、ほとんどはダメだと思っていた方がいいでしょう。 ただし、魚製品は規制対象外となっています。
果物・野菜・植物など
生の果物や野菜、果実、植物の種、土の付いた花なども持ち込み禁止です。 その理由は肉製品などと同じように、寄生虫や病原菌を日本国内に入れないようにするためです。
国や地域によって法律や規制があり、それぞれが異なる以上、輸出入に制約があるのは仕方のないことです。 これは日本への持ち込みはもちろん、海外に行くときでも注意する必要があります。 といっても、通常の海外旅行でのお土産で気をつけるポイントは、偽ブランドやコピー品などの違法品（男性の場合にはエロ系の雑誌やDVDも注意）、生の果物や植物、ビーフジャーキー程度だと思います。 チョコレートなどの加工されたお菓子であれば何の問題もありませんし、小物やTシャツ類でも心配する必要は皆無です。 ただし、高価な毛皮や調度品などの場合には注意が必要です。
また、以上で紹介した物は主な種類なので、実際にはさらに細かく分類されている物もあります。輸出入に関するより詳しい情報を知りたい場合には、税関のホームページでチェックしてみましょう。
税関ホームページ
